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コンテンツが拡散される『バイラルマーケティング』の仕組みとは

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コラム

2020/12/28

コンテンツが拡散される『バイラルマーケティング』の仕組みとは
 

SNSやYouTubeなどが全盛の今、最も拡散力のあるマーケティング手法が、『バイラルマーケティング』だといわれています。
バイラルマーケティングは、SNSなどを介して人から人に口コミを波及させていく広告性の少ないものなので、商品・サービスに対する消費者の警戒心は薄れ、購買行動につながりやすいという特徴があります。
また、システム的に大掛かりな仕掛けが必要なわけでもないため、コストが掛からないのが大きなメリットといえるでしょう。
そこで今回は、効果的なバイラルマーケティングの手法について説明します。

ユーザーの関心を引くコンテンツがカギ

『Viral(バイラル)』とは、日本語では『ウイルス性』と訳される言葉で、マーケティング用語としては“話題や概念が人から人へ広がっていくこと”を意味しています。
現代のようなネット社会との相性はすこぶるよく、それほどコストをかけずに効果を出せるマーケティング手法であるため、多くの企業がECサイトやWebメディアなどで取り入れてます。

バイラルマーケティングは、企業側が制作したコンテンツをユーザーがインターネットなどで拡散してくれる、いわば“人任せ”のマーケティング手法ともいえます。

企業が手掛けるのは、面白くて、キャッチーで、『ついつい誰かに教えたくなる』ようなコンテンツを生み出すことだけ。
むしろ、注目されやすいコンテンツを作り出すことこそがバイラルマーケティングの全てといっても過言ではありません。

自社に対して興味を持たれやすいコンテンツやキャンペーンを生み出し、それが本当にユーザーの心に刺さるものであるなら、TwitterやInstagramなどのSNSや、YouTubeに代表される動画配信サイトなどを通じて、自動的に人から人へと拡散されていくはずです。

最初に作るコンテンツ次第では、商品やサービスの認知が何十万人、何百万人へと広がっていき、最終的には売上に繋がっていくというわけです。


バイラルマーケティングの成功例と拡散方法

ファストフード大手の米マクドナルドが2015年にアメリカで行ったTwitterでのキャンペーンは、バイラルマーケティングの大きな成功例だといわれています。

マクドナルドが行ったのは、アメフトの最高峰を決めるスーパーボウルの中継で他社のCMが流れた際に、マクドナルドがそのCMに関するツイートを発信。
そこに対してリツイートしてくれた人に、CM内容にちなんだ商品をプレゼントするという、これまでには考えられない驚きのキャンペーンでした。
自社ではなく、あえて他社の商品に関するリツイートをさせるという面白い試みが話題となり、メンションされた回数は60万回を超えたといいます。

また、自動車メーカー・ボルボグループのボルボトラックでは、俳優やパフォーマーを起用した物語性のある動画シリーズを作成し、ネット上に流すことで拡散を成功させました。
俳優のジャン=クロード・ヴァン・ダムが、走行中の2台のトラックの間で180°の見事な開脚を行うというインパクトのある動画を観たことがある人も多いのではないでしょうか。
2013年に配信されたこの動画は、なんと1億回以上も再生され、今なお、その再生回数を伸ばしています。

このように、バイラルマーケティングには、目にした人が誰かに教えたくなるようなキャンペーンや動画などの口コミネタが必要不可欠です。
また、コンテンツを拡散させるためには、自社サイトやECサイトなどにTwitter、Facebook、LINEなど、SNSの『シェアボタン』を設置することがポイントです。

シェアボタンとは、その情報に共感したユーザーに押してもらい、そのユーザーが利用しているコミュニティに自動的に拡散させる装置のようなものです。
ECサイトで『Tweetする』『Facebookでシェアする』『LINEで送る』といったボタンを見かけたことはないでしょうか。
このボタンを設置し、押してもらうことによって、不特定多数のユーザーへのさらなるリーチを狙います。

あるコミュニティにおいて影響力を持つ人に商品やサービスをPRしてもらう『インフルエンサーマーケティング』などのように、企業側が積極的に拡散させるための施策を打つのではなく、より興味をひくようなコンテンツを通して、自動的に拡散させることを目的としたバイラルマーケティングは、今やネットマーケティングの主流になりつつあります。

自社の魅力を発信しつつ、多くの人の話題にのぼるようなコンテンツを作るためには、今、ユーザーが何を求めており、そして、どんなものが流行っているのか、時代の潮流を知る必要があります。
常日頃から、そのための調査や研究は欠かさないようにしておきましょう。


※本記事の記載内容は、2020年12月現在の法令・情報等に基づいています。

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