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上司と部下の関係性を強める『チームビルディング』を取り入れる

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2021/12/08

上司と部下の関係性を強める『チームビルディング』を取り入れる

企業の組織づくりにおいて、従来は、上司がリーダーシップを発揮し、部下を引っ張っていくスタイルが一般的でした。
しかし、社会状況や労働観の変化により、上司から部下に指示を出すやり方は、古くなりつつあります。
今後、企業が成果を出し、成長し続けるためには、メンバーの個性や長所を認め合いながら、一人ひとりが主体的に課題の解決や目標の達成に取り組むことが大切です。
そこで今回は、組織づくりの方法として注目されている、『チームビルディング』について説明します。

チームビルディングが注目される理由

高度経済成長期の時代は、実力や能力のある上司が部下に指示を出し、部下は与えられた仕事を一所懸命やることで、仕事を進める組織がほとんどでした。

しかし、競争の激化や顧客ニーズの多様化により、組織の在り方は変わりつつあります。
従業員同士で営業成績を競わせる従来の成果主義は、『営業成績』のみで人を評価する点で、助け合うチームを作るにはかえって不利であり、個々のモチベーションを下げることになりかねません。
リーダーが一律で指示を出すやり方ではなく、チームメンバーの一人ひとりが主体的に行動し、協力して一つのプロジェクトに取り組む方向にシフトしているのです。

そのなかで注目を集めているのが、ワークショップや研修などを通じてチームの関係性を構築する、チームビルディングと呼ばれる組織づくりです。

チームビルディングでは、個々のスキルや能力を認め合い、それぞれの力を発揮し、連携を取りながら、一丸となって目標を達成するチームを目指します
上下関係にとらわれず、チームメンバー全員でよい関係性を築いていくのが特徴です。


チームビルディングのメリットと事例

チームビルディングを手掛けるメリットとして、『コミュニケーションの活性化』と『個人のパフォーマンス向上』が挙げられます。

業務を進めるうえで、上司と部下、同僚間のコミュニケーションは欠かせませんが、個別にノルマを課すような従来の成果主義では、従業員同士が競争相手になってしまい、コミュニケーション不全を起こすこともありました。

一方、チームビルディングに取り組む組織では、全員が同じ目標に向かってそれぞれの能力を発揮し、助け合うことが前提となるので、コミュニケーションの活性化が期待できます
また、互いのスキルや能力を認めることは、誰もが発言しやすい職場環境をつくり、意見交換も活発になると考えられます。
相手の価値観を認め、業務に関する共通認識を持つことで、チームの問題解決能力も向上しますし、新しいアイデアも生まれやすくなるでしょう。

さらに、従業員一人ひとりの能力をアップさせることにも繋がります。
新入社員や若手社員は中堅社員から仕事に対する姿勢を学び、主体性を身につけることができますし、中堅社員にとっては、全体像を把握しながら業務を進めるリーダーとして、基礎を育む訓練になります。
チームの責任者にとっては、目的のための体制づくりや育成の方法論を学ぶ場になるでしょう。

会社全体で見ても、全社員が将来的なビジョンを共有し、協力して目標に邁進することは生産性の向上や収益率アップに繋がる、というメリットが考えられます。
従業員のモチベーションがアップすれば、離職率の低下も期待できます。

このようにさまざまなメリットのあるチームビルディングですが、社員同士のつながりを深めるために、チームスポーツやボードゲーム、研修やワークショップ、ミーティングなどに取り組んでいる企業もあります。

たとえば、株式会社メルカリでは、チームビルディングの一環として、レゴ(R)を用いた社員間の対話の場を設けています。
それぞれがレゴ(R)を使って作成した作品の感想を伝え合うことで、お互いの人柄や考えを知ることができ、仕事でもコミュニケーションがとりやすくなるのです。

チームビルディングを活性化させようと、アクティビティに力を入れている企業も多くあります。
東京ディズニーリゾートを運営する株式会社オリエンタルランドでは、年に1回、キャスト限定イベントとして、パーク内のアメリカ河を利用したカヌーレースを開催しています。カップヌードルでおなじみの日清食品株式会社では、瀬戸内海に浮かぶ無人島でのサバイバル研修という、ユニークな取り組みを行っています。

ゲームやアクティビティ以外にも、チームビルディングにはさまざまな方法があります。
自社で企画から開催まで行うのが難しい場合には、チームビルディングをサポートする社外の企業に相談してみてもよいでしょう。

重要なのは、事業規模や予算、職種などを踏まえながら、最適な方法を選ぶことです。
効果的なチームビルディングの方法を考えていきましょう。


※本記事の記載内容は、2021年11月現在の法令・情報等に基づいています。